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日本の核融合/富山大

富山大学

富山県富山市 · 直近5年度3件 / 通算22件 · 1993–2024年度

研究テーマ

課題に登録されたキーワードの頻出順。FusionPapersの用語ページがあるものはリンクしています。

  • トリチウム13
  • 水素同位体5
  • 非破壊測定5
  • 核融合炉4
  • ゼオライト3
  • 同位体分離3
  • 水素3
  • タングステン3
  • プラズマ対向材料3
  • 吸着2
  • 分離2
  • 照射欠陥2
  • プラズマ・核融合2
  • 核融合炉材料2
  • その場測定2
  • プラズマ・壁相互作用2
  • 核融合2
  • 透過2
  • ベータ線1
  • X線1
  • 分析1
  • 固体1
  • 材料1
  • 定量測定1

直近5年度の研究

2022年度以降に期間が続いている3件。概要は研究代表者本人が科研費に登録した文章です。

学術研究部理学系3件

  • 2024–2025年度基盤研究(B)分担者2人

    ベータ線誘起X線シミュレーションを活用する核融合炉材料中トリチウムの非破壊定量

    代表 原 正憲

    トリチウム(三重水素)は低エネルギーのβ線を放出する放射性核種である。核融合プラズマ研究において,重水素を用いたプラズマ実験においてもトリチウムは発生し、トリチウムによる装置の汚染が起こる。トリチウムにより汚染された材料の取扱と管理にはトリチウムの定量測定が欠かせない。一方で,炉内材料のもつトリチウム分布結果はプラズマと炉壁相互作用への知見をもたらす。しかし、現時点で固体中のトリチウムを非破壊に定量する方法はない。そこで,トリチウムからのβ線が物質と作用した際に発生するX線を測定し,測定されたスペクトルをモンテカルロシミュレーションで解析することで固体中のトリチウムを定量することを試みる。

    トリチウム · ベータ線 · X線 · 分析 · 固体 · 材料 · 定量測定 · X線スペクトル

    KAKEN 23K22470
  • 2023–2026年度基盤研究(B)

    冷低温域の水素同位体分離に向けた8員環ゼオライト吸着材の開発と分離能の評価

    代表 田口 明

    代表者はこれまで,8員環細孔を有するCHA型ゼオライトについて,H2とD2の脱着ガスの定量分析から同位体分離係数を評価した。その結果,CHA型ゼオライトが約200 Kにおいて高い分離係数を示すことを見出した。この研究過程において,新たに昇温吸着測定を考案し,いくつかの8員環ゼオライトの水素吸着特性を評価した所,ゼオライトの構造,対カチオン種によって,水素吸着の可否や吸着温度が異なることを見出した。本研究ではこの知見を発展し,昇温脱着測定,昇温吸着測定から低温領域(100~298 K)で動作可能な水素同位体分離材料の開発を目指すとともに,分離能の向上,分離メカニズムの解明を試みる。

    ゼオライト · 水素同位体 · 同位体分離

    KAKEN 23K25851
  • 2019–2022年度基盤研究(B)分担者1人

    CHA型ゼオライトの水素同位体吸脱着特性の解明と膜化による同位体分離材料への応用

    代表 田口 明

    水素同位体(軽水素,重水素,トリチウム)の分離は,核融合炉燃料サイクルにおける水素同位体の分離,精製の他,ほぼ全量を輸入している重水素の製造などへの応用が期待され,エネルギー,製薬,製造業への貢献が期待される重要かつ付加価値の高いプロセスである。代表者はこれまで,いくつかの8員環ゼオライトについて単成分H2,D2ガス,ならびにH2-D2混合ガスの吸脱着特性を評価した。その結果,CHA型ゼオライトがD2を選択的に吸脱着することを見出した。 本研究ではこの知見をさらに発展して,水素同位体を分離可能なCHA型ゼオライトの合成と分離特性の解明を試みる。また,膜化による分離材料への応用を試みる。

    水素同位体 · 同位体分離 · ゼオライト · 吸着 · 水素 · 分離

    KAKEN 19H01872

研究代表者

直近5年度の課題で研究代表者を務めている人。所属・職名は最新の課題が採択された時点の記載で、現在と異なる場合があります。

  • 原 正憲教授学術研究部理学系2024
  • 田口 明講師学術研究部理学系2023

よく組んでいる機関

同じ課題に分担者・研究協力者として参加している機関。通算の課題数です。

  • 東北大学2
  • 富山高等専門学校1
  • 岐阜大学1
  • 大阪大学1
  • 核融合科学研究所1
  • 静岡大学1
  • 九州大学1
  • 北海道大学1

出典: KAKEN 科学研究費助成事業データベース(国立情報学研究所)。 科研費以外を財源とする研究はこの一覧に現れません。 集計の考え方は 日本の核融合 を参照してください。